4月新規開校！今注目の「サミットアカデミーエレメンタリースクール佐久」「さやか星小学校」とは？
「サミットアカデミーエレメンタリースクール佐久」、「さやか星小学校」は、長野県佐久市と御代田町に2024年4月に開校した新しい小学校です。新規開校したこの2つの小学校は教育の質の高さと自然豊かな環境が魅力の学校として、今注目を集めています。
軽井沢が位置する、自然豊かな長野県東信エリアは、のびのびと子育てができる環境が整っています。しかし、都会での生活に慣れた移住者のみなさんの多くが不安に思うのは、教育面での手薄さではないでしょうか。それらの不安を払拭してくれるのが、先進的な教育理念と高い教育水準を掲げるこの2つの新設校です。独自のカリキュラムや最新設備を備え、子供たちの可能性を最大限に伸ばすことをコンセプトにしています。
教育は子供たちの未来を左右する大切な要素。
今、注目の「サミットアカデミーエレメンタリースクール佐久」、「さやか星小学校」について詳しくご紹介していきます。
なぜ今開校なのか？軽井沢・御代田の小学校事情
軽井沢エリアでは、現在、軽井沢町には私立1校を含めた4つの小学校、御代田町には2つの公立小学校があります。
各町の統計（令和4年度調査）によると、軽井沢町の人口が19,684人（過去2番目に多い人口）、御代田町は15,920人（過去最高／前年比＋204人）と、いずれも高い数値を維持しており、近年の移住人気の影響を色濃く感じさせる結果となっています。
軽井沢西部小学校では、児童がこの5年間でおよそ60人増加。学区の児童数増加に伴い、現在はプレハブ仮設校舎にて授業を行っています。今後の教室不足解消を目的として、新たに（仮称）西部小学校東教室棟の建設を計画しており、児童数増加に対応した教育環境の整備が進んでいます。
西部小学校のみならず、軽井沢・御代田エリア全体で、今後も移住ニーズに伴う児童転入が続くことも予想されており、教育環境の受け皿の課題が浮き彫りになっていました。
関連記事：軽井沢エリアの小学校事情～軽井沢町・御代田町の子育て情報をチェック！〜
2024年4月開校！「サミットアカデミーエレメンタリースクール佐久」「さやか星小学校」とは？
今年4月、軽井沢の隣にある佐久市と御代田町にそれぞれ新しく小学校が開校しています。
どちらも独自のカリキュラムや最新設備を備え、子供たちの可能性を最大限に伸ばすことをコンセプトとした魅力ある学校です。
サミットアカデミーエレメンタリースクール佐久／佐久市
（出典：サミットアカデミーエレメンタリースクール佐久）
サミットアカデミーエレメンタリースクール佐久は、長野県佐久市に新たに開校した学校です。私立の佐久長聖中学・高等学校の付属小学校として、日本人としての資質と国際的な視野を併せ持ち、世界で活躍できる人材の育成を目指しています。日本の「心」を大切にしながら、堂々と意見を述べられるマインドと英語力を身につけることができます。一部教科を英語で学ぶイマージョン教育によって、英語のシャワーを浴びる環境で、バイリンガル能力を自然に身につけられるなど、英語に囲まれた環境が用意されています。
また、課題解決型学習やSTEAM教育を取り入れ、主体的に課題に取り組み、創造的な解決策を見出す力を養うことを狙い、地域社会や企業との連携により、実社会での課題解決にも取り組んでいます。
さやか星小学校／御代田町
（出典：さやか星小学校）
2022年に実施されたクラウドファンディングも話題になったさやか星小学校。御代田町内にあるサムエル幼稚園も運営している学校法人西軽井沢学園によって新規開校された小学校です。従来の一律の教育のあり方に風穴を開く革新的な教育を推進する小学校で、デジタル技術を活用し、一人ひとりの発達段階や学習進度に合わせた最適な学習を推進しています。学力偏差値などの単一の尺度ではなく、多様な視点から子どもたち一人ひとりの価値を見出す「マルチものさし」の考え方を重視しています。また、望ましい行動や社会性を身につけるため、行動分析学の手法を取り入れ、多様な子ども同士の関わりを通じて、他者への思いやりの心を育むことを推進しています。デジタル技術と行動分析学を掛け合わせた先進的な教育を通じて、日本の教育の新しいスタンダードを切り拓こうとしている革新的な小学校です。
二地域居住者に朗報！広がる「区域外通学制度」
近年、二地域居住が増加する中、子どもの教育環境の確保が課題となっていました。しかし、こうした課題に対応すべく、各自治体で「区域外通学制度」の導入が広がりつつあります。
区域外通学制度とは、住所地の指定校以外の学校に通学することを認める制度です。二地域居住の家庭では、実際の生活拠点とは別の住所地の学校に通わざるを得ない場合があり、長距離通学や保護者の送迎負担が大きな問題となっていました。
この区域外通学制度の導入により、たとえば東京に住民票を残したままで軽井沢に別荘を持つ家庭の子どもでも、長野県内の学校に通うことができるようになります。実際に、軽井沢の隣にある御代田町では、数ヶ月程度の短期間であっても区域外通学制度を利用し、御代田町内の小学校に通学できている事例があります。区域外通学制度を活用することで、通学距離が短くなり、時間的・精神的な負担が軽減できるといったメリットがあります。
一方、区域外通学を認めることで、学校側の受け入れ体制や教育環境の確保が課題となるケースもあるため、事前に希望する市町村の教育委員会に必ず相談を行いましょう。
2024年5月に二地域居住の推進に伴い「改正広域的地域活性化基盤整備法」が成立し、子育て世帯の多様なニーズに応えるべく、区域外通学制度は今後さらに広がっていくものと期待されています。東京での仕事をテレワークで続けながら移住する場合等を対象として、移住支援金を支給する「地方創生移住支援事業」など、二地域居住を検討している方の追い風となる施策も幅広く展開されています。
いつか叶えたかった夢を実現できるのは、実は今なのかもしれません。
